イメージングデバイスの高速化により、高速画像処理の実用化が進められ、その応用が広がっている。本講演では、並列処理を基本とする処理アーキテクチャ並びに実際のチップやシステムを紹介するとともに、その応用として、ジェスチャー認識等のヒューマンインターフェイス、高速画像計測・検査、顕微鏡画像の安定撮像、高速知能ロボット、自動車制御等を幅広く紹介する。
　また、これらの根底にある、科学技術の構造の変化がもたらす、価値創造型の研究開発の必要性を述べ、それが産学連携の基本構造を支える重要なアプローチであることを概説する。

　　世界71ヵ国で28万人が働いているサムスングループは、エレクトロニクスを最大の事業としつつ、金融、商社、建築、重工業、石油化学、素材など広く展開しているが、2020年までの成長事業としては、リチウムイオン電池、太陽電池、LED、バイオ医薬、医療機器の5分野を選定し集中的に投資していく計画である。世界人口が増えていく過程にあって、エネルギーとヘルスケアビジネスを一層充実していくことで社会に貢献するシナリオである。
　特にリチウムイオン電池事業はIT機器用の着実な普及に応えるべく、自動車の電動化に対しては高性能電池として、さらには再生可能エネルギーの安定的電力供給のための蓄電ビジネスとして積極的な展開を図る戦略である。

　現在、数多くの大学、企業間で「産学協同研究」「大学の知の活用」が叫ばれるようになってきたが、我々は半世紀以上も前からすでに、そうした動きに取り組んできた。例えば、今ではあらゆる分野で使われているプラスチックの上のめっき技術は、昭30年代に世界に先駆け、工業化されたという実績を持つ。その後昭和40年前半からエレクトロニクスの基幹を担うプリント基板の製造プロセス 、セラミックスパッケージ、プラスチックパッケージ、半導体の配線形成など携帯機器の要素技術の展開へと繋がっている。これらの技術は今に受け継がれ、現在も多くの企業や官公庁との間で多種多彩な共同研究が行われている。また、10年前に表面工学研究所を設立し、さらには昨年「材料・表面工学研究センター」の設立を契機に、国内外問わず多くの研究者を受け入れ、より一層「産学協同研究」を進めている。今、社会は豊かな発想ができる人材を求めているが、それはいかに多くの経験を積み、どれだけ実学と接しているかということと深く関係してくると考える。

　3月11日東日本を襲った大震災。被災地域への緊急移動支援に少しでも役に立てればという思いから、直ぐにインターナビ・フローティングカー情報から通行実績のあった道路マップを生成。それを翌朝10時30分にオープンフォーマットで公開。14日にGoogleと協力して災害特設サイトでも公開し、毎日更新し続けた。
　2003年からVICSを補間するために自動車メーカーとして世界で初めて実用化したフローティングカー情報が、安全・環境支援など様々な場面で貢献できるようになってきた。今回それらの取り組みについて発表する。